スマートフォンが急速に普及したことでAndroid端末を使用している人の中には、googleplayカードを購入してgoogleアカウントへ登録し、googleplayクレジットとして利用している人が多いです。
しかし、機種変更によりiPhoneへ以降した場合など、登録済みのgoogleplayクレジット残高が多い人にとって、何とか現金化する方法が無いものかと思う人が多いはずです。
では、本当にgoogleplayクレジット残高は現金化する方法が無いのでしょうか。
このページでわかる事
googleplay残高の現金化は日本では認められていない
googleplayの残高
googleplayカードを購入してgoogleアカウントへ登録したgoogleplayクレジット残高のことを指します。
一度登録したgoogleplayクレジット残高は、アプリ・映画・書籍といったgoogleplay内で購入出来るコンテンツのみに使用可能です。
勘違いしている人が多い内容として、googleストア内で販売されている以下の商品の購入はgoogleplay残高は使用対象外です。
- スマートフォン
- スマートホームデバイス
- イヤフォン
- スマホケース・・など
なぜなら、googleplayストアとgoogleストアは名前が似ているものの別物だからです。
googleストア内ではクレジットカード決済のみが使用出来ます。
googleplay残高の現金化はアメリカ・ブラジル・韓国のみ法律で定められている
googleplay残高の現金化は、世界中の大半の国では認められておらず、法律に基づき払い戻しが義務付けられている国限定で行われているに過ぎません。
具体的には、
- アメリカ
- ブラジル
- 韓国
においてのみ一定のルール下でgoogleplay残高の払い戻しが可能です。
- アメリカでは10ドル未満のgoogleplay残高のみ払い戻しリクエストが可能
- ブラジルでは金額に関わらずgoogleplay残高の払い戻しリクエストを出せる
- 韓国ではgoogleplay残高がgoogleplayカードの額面に対して40%未満の場合に払い戻しリクエストが可能
googleplay残高は原則として払い戻し制度を利用規約により認めていないものの、各国の法律に払い戻し規定がある場合のみ例外的に法律遵守を行うために対応しています。
日本ではgoogleplay残高を直接現金化する方法が無い
なぜなら、googleplayストア内の商品は、あくまでも現物商品ではなくデジタルコンテンツやアプリといった情報が対象となるからです。
電子マネーと同じ扱いでありながら、あくまでもgoogleplayストア内のデジタルコンテンツのみに購入先を限定していることは、資金決済に関する法律による預託金の額に影響するからです。
元々海外企業であるgoogle社が日本国内の法律に準拠してプリペイド式のポイントを採用することは、払い戻しを行えるかどうかで資金決済事業者の分類が変わります。
例外的に少額を現金化する方法は実用的ではない
googleplay残高を現金化する方法は、google公式の方法では行えないことが利用規約に明記されています。
不正利用を防止する観点から、googleplay残高の利用先について有効期限が無期限となっている代わりに換金性を排除しているわけです。
しかし、少額に限りgoogleplay残高を強引に現金化する方法が全く無いわけではありません。
実用的かどうかという点からは目減りしやすいために非現実的と考えられます。
ファミリーライブラリを活用して家族に売却
大量のgoogleplay残高が残ってしまい、最早使い道が全く無い状態ならば、家族がgoogleアカウントを保有していることを条件にファミリーライブラリ制度を使ってgoogleplay残高共有を行う方法があります。
具体的な手順としては、次のような3ステップにより家族間で現金化を行うわけです。
先にファミリーライブラリ登録により最大5人のアカウントを紐付けておく必要があります。
- 家族の欲しいコンテンツ(アプリ、映画、書籍、テレビ番組、ゲーム)をGooglePlay残高により購入
- ファミリーライブラリにて購入したコンテンツを共有化する
- 購入したコンテンツ代金を利用した家族から現金で受け取る
購入したアプリ・映画・書籍・テレビ番組・ゲームは、最大5人の家族と共有することが出来るので、間接的に欲しいコンテンツを家族からリクエストを受けて購入し、ファミリーライブラリ機能により共有化する仕組みです。
ポイントサイトを利用して別の電子マネーに変更
googleplay残高を直接現金化する方法は無いものの、ポイントサイトを活用して少額でも構わなければ別の電子マネーへ切り替えることにより現金化が可能です。
よくある例
ポイントサイトでは月額課金制のサービスへ加入するとポイント特典を受け取れて、一定数以上となるとポイントを現金化出来るサイトが珍しくありません。
googleplay残高はスマートフォンやタブレット端末のアプリ料金として支払いことが出来るので、ポイントサイトが提携して報酬が出るサービスを1ヶ月課金する際の代金支払いにgoogleplay残高を使えば良いわけです。
googleplayカードの時点なら現金化する方法がある
googleplayカードの状態で保有していて、まだgoogleアカウントへ登録していない状態ならば、googleplay残高となっていないために現金化する方法があります。
一般的なデジタルギフト券として専門の買取業者があるので、不要となったgoogleplayカードなら買取依頼を出すことで現金化可能です。
デジタルギフト券買取業者へ買取依頼を出そう
デジタルギフト券買取業者ならば、正規の古物商に限りgoogleplayカードの買取を行っています。
googleplayカードには、次のような7種類の券面で販売されていますが、主に買取可能となっているのはバリアブルカードを除く6種類です。
- 1,500円
- 3,000円
- 5,000円
- 10,000円
- 15,000円
- 20,000円
- バリアブルカード(1,500円~50,000円の範囲内で1円単位の金額指定を行って購入)
デジタルギフト券買取業者により買取率に違いがあるものの、80%前後の買取率ならば比較的優良な事業者と考えられます。
バリアブルカードの買取依頼を行っていない業者が多い理由として、買取したgoogleplayカードは転売市場により売買されていることから、端数が含まれた金額のバリアブルカードは転売しづらいために値段が付かないからです。
googleplayカードにはカードタイプとコードタイプの2種類が存在する
googleplayカードを買取業者へ売却する際には、カードタイプは実際のカード券そのものを買取業者へ配送しなければならないので、現金振込までには配送にかかる日数分だけ余計に必要です。
コードタイプならば、コード番号自体を売却するだけとなるので、オンライン取引を行えば即日現金化も可能と考えられます。
カードタイプを売却する際には、先にgoogleplayカードを配送により買取業者へ届ける必要があるので、悪質業者に引っ掛かると取り込み詐欺の対象となりかねません。
このため、googleplayカードを後日売却する可能性がある場合には、コードタイプとして購入しておくとリスクを避けられます。
オークションやフリマアプリで売却
少しでも換金率を上げるためには、googleplayカードをオークションやフリマアプリで売却する方法があります。
直接個人間売買を行えば、間に買取業者が入らない分だけ換金率を上げられるわけです。
しかし、個人を装った取り込み詐欺業者が大量に紛れているだけでなく、捨てアカウントを使った個人による詐欺も行われているので僅かな換金率を上げるためにリスクを負担できるかどうか慎重に検討する必要があります。
オークションやフリマアプリを利用した取引では、匿名性を重視したやり取りが行われることが多く、エスクローサービスといった取引の安全性を保証するサービスを付けた取引以外は、そもそもデジタルギフト券の売却に向きません。
googleplayカードの売買について、エスクローサービスの適用対象となるのか事前にチェックした上で取引を行うか決める必要があります。
マッチングサイトを活用してリスク管理
手数料と手間をかけてでもリスクを減らしつつgoogleplayカードを現金化したいなら、マッチングサイトを利用する方法があります。
実際にgoogleplayカードが相手に届いて了承してから、現金振込が行われるので買い手にとっても先に現金を預ける先はマッチングサイトとなります。
どちらか一方が取り込み詐欺同様のことを行おうとしても、マッチングサイト側のチェックにより相手方が損をせずに済むわけです。
マッチングサイトに払う手数料は数%程度必要となるので、デジタルギフト券買取業者へ売却する場合と大差無くなってしまいますが、取引を全て自己管理したいと考えている人に人気です。
マッチングサイトをデジタルギフト券買取業者と同じ運営会社が行っていることも多いので、デジタルギフト券総合買取業者が運営会社となっているマッチングサイトならばgoogleplayカードの仕組みを理解した上で適切に運営されていることが分かります。
金券ショップでは特殊詐欺対策で買取していない
ギフト券の買取については、正規の古物商として登録している金券ショップでの買取を想定する人が少なくありません。
かつては金券ショップであってもカードタイプのgoogleplayカードについてのみ買取依頼を行っていましたが、2019年以降は警察による特殊詐欺対策として正規の古物商に対して指導が行われてから買取対象外となりました。
高齢者を狙ってコンビニで手軽に購入可能なgoogleplayカードを特殊詐欺の現金受け渡しの代わりにしているケースが目立つことから、金券ショップでの特殊詐欺対策としてデジタルギフト券の買取を停止しているわけです。
実際に金券ショップへ特殊詐欺グループが現金化目的で人を使った換金を繰り返しており、手軽に換金出来ない状況へ追い込むために現金化出来る方法を制限しています。
googleplayカードを買取しているデジタルギフト券買取業者は、独自のノウハウにより特殊詐欺グループからの買取を見分ける手段を持っているので、本人確認を厳しくすることにより買取依頼を受けています。
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googleplayコードの現金化は登録済み残高となる前の状態のみ可能
googleplayコードは現物商品を直接購入出来る手段では無く、デジタルコンテンツを購入する方法として作られています。
カードまたはコードといったgoogleアカウントへ未登録の状態のみ買取業者へ買取依頼を出せるので、本当に使うかどうかを見極めた上で購入を行わなければなりません。
googleplay残高の現金化は難しいからこそ、googleplayカード状態の売買のみが現金化出来る手段だと理解しておけば良いです。
googleplay残高は流通性が無くなり有効期限が無期限となるからこそ、必要な分だけ随時購入する使い方が適しています。