クレジットカードで残高不足で利用代金の引き落としができなかったらどうなる？

では、クレジットカード代金の引き落としが残高不足になると、どのような手続きが必要となるのでしょうか。

状況に合わせた流れを把握しておくだけでも、必要以上に慌てたり怖がったりせずに済みます。

クレジットカードの残高不足で支払いできないとどうなるのか

実際にクレジットカード代金が残高不足により引き落とし出来ないと、クレジットカード契約にどのような影響が出るのでしょうか。

初めて残高不足を引き起こした程度では影響はほとんどありませんが、支払遅延を起こしたという事実は記録に残ることになるので、何度も引き落としエラーを出していると影響は出やすくなります。

連絡がつくまでクレジットカードが利用停止となる

クレジットカード代金は、自動引き落とし日に即日銀行からカード会社へ引き落とし結果の連絡が入るわけではなく、数営業日後に残高不足だったことが判明します。

実際に引き落とし結果が残高不足だった場合には、順次カード会社から支払い忘れの確認電話が入ることになるわけです。

最初の連絡は引き落とし結果の連絡と、入金予定日の確認となるので、どのような方法で入金を行うのかといった話となります。

1回の電話連絡で契約者本人と連絡が付けば問題ありませんが、何度もカード会社から電話連絡があっても折り返し電話をしなければクレジットカードが利用停止となりかねません。

なぜなら、クレジットカードは利用規約に電話連絡が可能な人という保有条件が付いているので、電話連絡が繰り返しつかない状態ではクレジットカード不正利用防止のために電話連絡がつくまで一旦クレジットカードを利用停止とする必要があるわけです。

代金支払い後も利用限度額が制限される可能性がある

繰り返しクレジットカード代金を残高不足により引き落としエラーを出していると、支払遅延を起こした回数が累積されて信用力が毀損されてしまいます。

社内情報として繰り返し支払遅延を起こしている事実が統計的に出てしまうので、代金支払い後も利用限度額が途上与信により制限される可能性が有り得ます。

クレジットカードは、あくまでも個人の信用力に応じて利用限度額を設定しているので、与信力が下がれば返済可能な範囲内まで利用限度額を制限することになるわけです。

遅延損害金が発生する可能性がある

初回のクレジットカード代金引き落としエラー程度では、遅延損害金を請求される可能性は低いです。

しかし、繰り返し残高不足を起こしていると、届いた払込用紙には遅延損害金が含まれた金額となっている可能性があります。

払込用紙には遅延損害金が含まれていなくても、翌月の請求時に遅延損害金が計上されているケースは珍しくありません。

クレジットカード代金の引き落としはうっかり残高不足になりやすい

各カード会社でクレジットカード代金の引き落とし状況は、統計データとして公開されていないので、詳細な残高不足発生状況は分かりません。

しかし、日常生活を送る上で日本人のクレジットカード決済は7割以上が一括払いと2回払いで占められていることを考えれば、毎月の支払額は常に変動していることが分かります。

このため、突発的に多額の請求が発生すると対策をしていない限り残高不足になるリスクを一部のお金持ちを除いて誰もが抱えているわけです。

なぜクレジットカード代金が引き落とされなかったのか確認しよう

クレジットカード代金の口座引き落としは、締め日を基準として計算した返済金額をカード会社指定の引き落とし日に自動振替を行う仕組みです。

カード会社は引き落とし金額を実際の引き落とし日から逆算して3営業日前までに銀行へ自動振替依頼を行います。

事前に口座自動振替依頼書が提出済みであって、既に手続きが完了している状態ならば、カード会社が提出した請求額を預金口座から指定日に引き落とすよう手配されるわけです。

クレジットカード代金の引き落とし額は、会員ページを確認するか引き落とし予定額通知を確認すれば容易に確認出来ます。

預金口座が残高不足により引き落とし出来ない状態かどうかは、ネット銀行ならばすぐに確認出来ますが、ネットバンキング手続きをしていない場合には他の自動振替と重なっていないか通帳記帳しなければ分かりません。

クレジットカード会社へ電話連絡して引き落としがかかっていないことを報告

銀行口座からの自動引き落としは、残高不足による引き落とし結果連絡がカード会社に数営業日後入ります。

このため、クレジットカード会社へ口座引き落とし日に引き落とされていないことを連絡すれば、その後の支払い方法についてすぐに案内してもらえます。

なぜなら、かつて銀行のシステム障害により口座引き落としが遅延したことがあり、必ずしも残高不足による引き落とし不可だったとは限らないからです。

預金口座の残高が減っていないことを不審に思って電話連絡をしたと伝えれば、翌日まで様子見するべきか指示を貰えます。

最も大切なこととして、異変に気づいた時点でカード会社へ電話連絡することです。

クレジットカード会社ごとに支払い方法が3種類の中から提案される

残高不足により口座引き落としが不可だったことが判明した場合には、クレジットカード会社ごとに指示される返済方法が大きく分けて3種類の中から指定されます。

カード会社から電話連絡を受けて残高不足だった場合には、速やかに支払いを促す案内となりますが、自分からカード会社へ電話連絡した際には支払い方法の交渉が出来ることも多いです。

カード会社としても積極的に電話連絡してもらえる契約者に対しては、丁寧な案内を行ってくれます。

カード会社から再引き落としの案内が届く

初めてクレジットカード代金の引き落としが残高不足により出来なかった場合には、数営業日後を目安に電話連絡が入ると共に再引き落としの案内が届くことが多いです。

再引き落としを行う際に手数料が別途かかる場合や、遅延損害金が発生することもありますが、初めての場合には遅延損害金の請求はされない傾向となっています。

再引き落としの案内が届くかどうかは、今までの支払状況とカード会社の方針となるので、必ずしも再引き落としの案内を受けられるとは限りません。

払込用紙が届き指定の銀行口座へ振り込む

クレジットカード代金の引き落としが残高不足により失敗したことが判明する数営業日後になると、カード会社から電話連絡が入ります。

払込用紙が送付されてきて、指定の銀行口座への振込を行うように案内を受けるわけです。

カード会社により銀行振り込み用紙が発送されてくる場合と、コンビニ支払い用紙が用意される場合があるので、どちらのタイプが用意されるのかカード会社からの電話連絡時に確認すると安心できます。

しかし、カード会社にとってはコンビニ支払い用紙の方が銀行振り込み用紙よりも発行手数料がかかってしまうので、なるべく銀行振り込み用紙にしたいと考えるわけです。

支払日に違いが出てしまうことを強調して、コンビニ支払い用紙を送付してもらうようにすると手間が省けます。

払込専用に用意されたカード会社名義の銀行口座へ指定期日までに振り込む

カード会社からの電話連絡が入った時点ですぐに銀行振込出来る状態ならば、ネット銀行口座から即座に振込することを担当者に告げてカード会社名義の銀行口座へ振り込みたいと希望する方法があります。

指定期日までの振り込みが条件となりますが、カード会社にとっても振込用紙の送付を行う手間が省けるというメリットが大きいです。

また、ネット銀行口座経由での振り込みならば、振込手数料が安上がりとなるので、最も早くカード会社へ入金出来て手数料も省けるというメリットは大きいと考えられます。

カード会社からの電話連絡が入った時点で、ネット銀行からの振り込みを希望してみると良いです。

クレジットカード代金の引き落とし口座が残高不足にならない方法

クレジットカード代金の引き落とし口座は、残高不足とならないように対策しておくだけでカード会社との電話を減らすことが出来ます。

クレジットカードの利用代金は、立て替え払いという名の一時的な借金であると明確に意識しておけば、少なくとも残高不足を繰り返し引き起こすことはなくなるはずです。

では、具体的にどのような方法で対策すれば、クレジットカード代金引き落としで残高不足に陥らずに済むのでしょうか。

自動引き落とし日が給料日直後となるクレジットカードを選択する

クレジットカードごとに締め日と引き落とし日は異なるので、給料日が会社ごとに異なるようにメインで使用するクレジットカードを引き落とし日から逆算して選ぶと良いです。

代表的なクレジットカードの締め日と引き落とし日は、以下のようになります。

締め日と引き落とし日が単一のクレジットカード一覧

$	約定返済額通りまたは約定返済額以上の入金があった
P	約定返済額のうち一部が入金された
R	第三者からの入金があった
A	弁済者本人の事情による未入金
B	本人以外の事情による未入金
C	未入金理由が不明な状態となる原因不明の未入金
–	該当月に請求と入金が両方共に存在しない（クレジットカード利用が無い場合も含む）
空欄	クレジットカード会社が情報更新をしていない（クレジットカード利用が無い場合も含む）

下記の記事でおすすめのクレジットカードをいくつか紹介しています。