楽天ペイを使って現金化したいと考えている人は、多くがクレジットカード現金化を念頭に置いています。
確かに楽天キャッシュへチャージした現金を取り戻したいと考える人もいますが、一気に多額のチャージを行うことは滅多にありません。
それであれば、楽天カード現金化を行ったほうが早いです。
では、楽天ペイの現金化は他の決済サービスとはどのような点で異なるのでしょうか。
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助さんはどうやら楽天が絡む決済サービスをごちゃまぜにして理解している模様です。
しかし、周囲の人に確認すると分かるように楽天サービスは次々と新しいサービスや利用規約変更があるために、最新の情報を確認しないと意味が変わっていることが珍しくありません。
楽天ペイを使って現金化する方法
楽天ペイを使った現金化方法は主に2種類です。
シンプルな方法と少し凝った方法があるのでそれぞれを紹介していきます。
楽天ペイの現金化は購入商品の転売が最もシンプル
楽天ペイを現金化するためには、払い戻し制度が無い以上は使い切りが原則となります。
楽天ペイアプリに表示されている楽天キャッシュと楽天スーパーポイント残高を全て使って換金率が高い商品を購入してしまえば良いわけです。
楽天ペイを使用可能な店舗には限りがあるものの、オンライン決済と実店舗決済を組み合わせればある程度増やせます。
購入する商品は楽天ペイの決済履歴には残りますが、クレジットカードを経由した後払い決済でない限りは同一商品を繰り返し購入してもペナルティが課せられることはありません。
注意しなければならないポイントは、楽天カードを支払い方法として設定して楽天ペイを利用している場合です。
楽天ペイでの購入履歴と楽天カードの決済履歴について双方を確認出来る立場に楽天があるからこそ、楽天ペイの現金化は楽天カードとの組み合わせ時には注意を要します。
換金目的での利用だと疑われないように購入商品を分散しなければならないわけです。
楽天ペイに対応している店舗数は多いものの、換金率が高い商品の取り扱い店舗数はさほど多くないので、楽天ペイアプリを使った現金化を行う前に購入商品の目星をつけておかなければなりません。
ネット通販と実店舗購入を組み合わせて、目標換金額を達成するために必要な商品購入数をチェックしてから動けば、入手した順番で買取店へ持ち込み出来ます。
楽天出店者と組んで楽天ペイを現金化する
楽天ペイを現金化するもう1つの方法として、楽天ペイによる決済を有効にしたまま返金処理を受ける手段があります。
楽天市場出店者または楽天ペイ対応店舗ならば、楽天ペイカードリーダーさえあれば楽天ペイ加盟店として決済が可能です。
セルフ決済は出来ないものの、知人に楽天ペイ加盟店事業者となってもらえば返品時に現金で払ってもらうことにより現金化可能です。
全くの個人で楽天ペイ加盟店となる意味はありませんが、既に小売店や個人事業主となっていて楽天ペイ決済サービスを導入したいと考えているならば、売上をかさ増しさせるためという名目で協力することが出来ます。
なぜなら、楽天ペイ加盟店では決済利用手数料が2.5%～3.5%と1カ月あたりの決済額に応じて段階的に細かく決済手数料が設定されているので、売上が決済手数料率の境界線近くにある場合には何とか売上だけでも立てたいと考える事業者がいるからです。
楽天ペイ加盟店となるためには売上120万円が最初の関門
楽天ペイ加盟店となるために必要な売上は、加盟から4カ月以内に120万円以上達成が求められるElanのプラン120という制度が最低ラインです。
なぜなら、楽天カードリーダーは2万円前後で購入可能ですが、Rakuten Card ＆ NFC Reader Elanを導入すれば、1つの決済端末でクレジットカードと楽天ペイを始めとする複数の決済サービスに対応出来るからです。
楽天ペイ加盟店となるために必要な初期投資をなるべく抑えつつ、集客わ増やす工夫として複数の決済手段を同時に提供可能なシステムを用意することが小売店にとって重要となります。
Elanのプラン120には更に売上高が多いプラン180といった契約条件があるので、初期投資額をすぐに回収出来つつ協力してもらう側としては、初期売上額への貢献という形でしか支援出来ません。
楽天ペイで現金化するときに気を付けること
楽天ペイで現金化を行う際は、以下のポイントに気を付ける必要があります。
- 楽天ペイには払い戻し制度が無い
- 楽天ペイの現金化を楽天に知られると出店者がペナルティを受ける
- 高換金率を期待できる商品を事前に調査しておく
- 楽天ペイに登録可能なクレジットカード
1つずつ詳しく解説していくので、リスクを減らすためにも読んでください。
楽天ペイには払い戻し制度が無い
楽天ペイを現金化するためには、解約しても払い戻し制度そのものが無いという点がポイントです。
なぜなら、楽天ペイの成り立ちが後払い制度が基本だったために、楽天キャッシュを使ったリアルタイムチャージによる買い物についてはクレジットカードを使った後払いとの区別がつかないからです。
後払いとプリペイドチャージが混在しているからこそ、楽天ペイは払い戻しによる現金化が出来ません。
楽天ペイの現金化を楽天に知られると出店者がペナルティを受ける
実際に楽天ペイを現金化する際に楽天ペイ加盟店となった知人から返金してもらう方法は、楽天に返金の事実を知られてしまうと本人ではなく出店者または加盟店が楽天からペナルティを受けます。
なぜなら、楽天ペイ加盟審査がしっかり行われているからこそ、利用規約に反した行為を行う加盟店に対するペナルティは厳しくなっているからです。
利用者はあの手この手を使って何とか得しようと考えることを想定している楽天では、主に楽天ペイ加盟店に関する取引内容の適正化について監視を行っています。
このため、軽い気持ちで知人に楽天ペイの返金に基づく現金化を持ちかけることは、楽天へ発覚した時のペナルティ次第で交友関係にヒビが入る可能性があると知った上で行わなければなりません。
高換金率を期待できる商品を事前に調査しておく
楽天ペイを使って購入可能な商品のうち、金券類については制限があるために多くは家電製品やブランド品といったある程度まとまった金額で購入する商品を選ぶことが多いです。
なぜなら、高換金率を期待しやすい商品かつ高単価商品を狙わなければ、転売時の手間と容積ばかりが大きくなってしまうからです。
ゲーム機については同じ機種を複数台購入しようとしても制限が掛かりやすいので、複数の店舗を巡回して購入しなければなりません。
また、売却時にも1人につき同一商品は1台限りという制限を受けやすいからこそ、ゲーム機の転売は少額狙いでは有効ですが金額が大きい適しません。
エディオンやケーズデンキといった家電量販店の中でも大規模チェーン店で楽天ペイ支払いの対応が進んでおり、家電製品の中でも品薄品を狙うと換金しやすいと考えられます。
売却の際に換金率が高いおすすめの商品は下記の記事で紹介しているので、こちらも読んでみてください。
楽天ペイに登録可能なクレジットカードに注意しよう
楽天ペイを理由する際には、登録可能なクレジットカードに制限があることに注意しなければなりません。
なぜなら、楽天カードを除いて対応している国際決済ブランドは、「VISA」と「MasterCard」のみだからです。
日本国内で利用者が多いJCBブランドや北米エリアで有名なAmericanExpressについては、楽天カード以外のクレジットカードで使用できません。
唯一楽天カードについてのみ、どの国際決済ブランドであっても楽天ペイへの登録が可能となっている事情は、カード決済手数料が影響しています。
楽天ペイに登録可能なクレジットカードとして楽天カードなら全種類対応可能となっていることは、楽天グループ内のクレジットカードならばカード決済手数料を互いに気にする必要が無いからです。
楽天ペイアプリを使っているからといって、手持ちのクレジットカードが全て利用出来るわけではなく、楽天カード以外のクレジットカードは対応可否が国際決済ブランドにより分かれています。
楽天ペイを使ってクレジットカード現金化を狙うならば、楽天ペイアプリに対応可能なクレジットカードの種類を事前に確認しておかなければ、複数クレジットカード登録出来ても意味がありません。
楽天ペイは払い戻し制度が無い分だけ現金化のハードルが高い
楽天ペイは他の電子マネーのような払い戻しができません。
ですが、楽天出店者と組んで現金化する方法など、他では使えないような手法もあります。
ただ、楽天ペイの現金化は購入商品して売る方法が現実的です。
取り締まりも厳しいので現金化の際は気を付けるようにしてください。
